今、現在あなたが見ている攻略法の広告
もし、そこに書かれていることがすべて真実ならと想像してみる。
「大当たり直撃」「初期投資平均2000円」
仕事もしなくていい、簡単に金が稼げる?買いたいものがなんでも買えて・・・
いや、そういうことじゃなく
そんなに宣伝しているのだからそれが真実ならあっという間にその攻略法は広まり、話題になるはず。マスコミも取り上げるかも知れない。社会への影響力とか・・・
大々的に宣伝などできないのでは?
・パチンコ屋はどうなるか?どうするか?
⇒「攻略法」が有効であればあるほど間違いなく、台を撤去するなり対策を講じられる。
⇒ホールが対策→攻略法の寿命が短い→オイシイ思いはできない
・ホールに大損害を与える台を作ったメーカーの信用はどうなるか?
過去にあった攻略法の教訓は生かされないのか?
新台が出るたびに攻略されるの?パチンコメーカーはそんなにバカなのか?
・ホールに一回行けば「情報料」は取り戻せる。なぜ、そんなに安いのか?
お金を払えばオイシイ想いができる? 今までそんな経験あります?
・なぜ、その業者だけが攻略法を知っているのか?
特定の業者だけが情報や解析等の手段を独占することはできないのに。
★相手が個人であるなら、
・なぜ、教えるのか?
パチンコ・パチスロ攻略法を販売している以上、パチンコ、パチスロを打つのが好きな人です。そんな人が本当に稼げる情報を知ったらそれを売るより自分だけで活用するんじゃないだろうか?
多くの人に知られる→ホールに対策を取られる→使えなくなる
という図式は想像するはず。
「人に売ろう」と考えるのは「売ってもいいモノ」だから。
・どうしてそんな攻略法を知ることができたのか?
プログラムを解析して台を丸裸にしてしまうような攻略雑誌が500円で買えるのに、個人がそれより有効な攻略法をなぜ、発見、開発できるのか?
■「永久に使える攻略法です」
この言葉が何を意味するか
月に何百万も稼げる攻略法ではありえない。そんなものが永久に使えるわけがないからだ。
では、パチンコのボーダーラインのような正統派攻略理論なのか?
パチンコ、パチスロの仕組み、ゲーム性が変わらない限り、今更、普遍的、正統派攻略理論の新発見などないだろう。
永久に使えるということは「使えない」「効果がない」ことの逆証明にもなる。
これだけ一般パチンカーにも確かな情報が手に入れられる時代に
極秘情報といいながら彼らは商品を売るために広告を打つ。
「攻略法を教えてあげるからお金ちょうだいね!」は全部ダメ!
これくらいの姿勢が正解。
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パチンコ攻略法詐欺 被害5件、長野
また、また、こんな話題・・・
長野県の松本市内のあるパチンコ店に注意喚起のチラシが貼られたそうだ。
パチンコ攻略法を教えるからと電話で呼び出されたり、携帯サイトや電話で金を振込むように言われ騙し取られた。
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パチスロ不正改造で逮捕
パチスロ台が大当たりするように改造したとして、風営法違反(遊技機の無承認構造変更)の疑いで、パチンコ店営業責任者と遊技機販売業が逮捕された。
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「パチンコ必勝法」に騙されて<爆弾>
パチンコにはまり、パチンコ景品交換所を襲ってしまった男性(43)のケース。
景品交換所で、模造爆弾を手に持って、女性店員に「300万円出しなさい。爆破する」と脅す。また、別の景品交換所を襲う目的で果物ナイフなどを所持した強盗未遂、強盗予備、銃刀法違反の罪。
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オークションでも攻略詐欺
佐賀県警はインターネットオークションの手数料支払いを免れる目的で、ネット銀行の口座を不正に売買したとして、犯罪収益移転防止法違反の疑いで広島市東区、会社役員中島麻由美(32)、埼玉県さいたま市岩槻区、無職中北弘(38)、長崎県佐世保市横尾町、無職中村栄利(47)の3容疑者を逮捕した。
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パチスロ攻略名目で550万円振り込め被害
会社員の男性(21)が、パチスロ攻略の情報提供名目で現金550万円をだまし取られる
男性は昨年9月初旬、パチスロ攻略法情報誌に掲載されていた「ゴールドジャックカンパニー」の無料情報提供の広告を見て、携帯電話から会員登録した。数日後、同社社員から電話があり、
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パチンコ攻略情報名目に預かり金要求
パチンコスタッフ募集の広告を見て応募したら、多額の現金を要求された―という相談が2007年4月以降、県消費生活センターに16件寄せられている。多額の金を支払ってしまったケースも。
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<パチンコ>ギャンブル性サジ加減で不振
かつては「庶民娯楽の王様」と呼ばれたパチンコ・パチスロの人気に陰りが出ている。ギャンブル性を高め過ぎたため社会問題が深刻化し、警察などによる規制が強化された結果だ。
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パチスロ27年目の危機
06年末の設置台数200万台をピークに減少し始め、2007年9月の全面入替により25%以上も減り、現在推測で145万〜150万台。
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パチンコ店が景品買い取り 書類送検
パチンコ店が直接景品を買い取っていたとして、警視庁保安課は14日、渋谷区のパチンコ店運営会社と景品買い取り所運営会社など3法人と、それぞれの社長や従業員ら8人を風営法違反(景品買い取り)容疑などで書類送検した。